笹川スポーツ財団が隔年で行っている「スポーツライフに関する調査（スポーツライフ・データ）」の最新号（2024年版）が発表され、コロナ禍前の水準までスポーツ実施率が回復していないことが明らかになりました。国民の約3割が「スポーツ実施者」とされていますが、その内容は多様化が進んでいます。本記事では、調査結果から見えてくる国民のスポーツに対する意識や行動の変化、そして今後の「スポーツ・フォー・エブリワン」推進に向けた課題を詳しく解説します。

調査概要と実施状況

笹川スポーツ財団（SSF）は、1992年から「スポーツライフに関する調査」を実施しており、国民のスポーツに対する意識や行動の実態を把握することで、「スポーツ・フォー・エブリワン」の推進に役立てています。今回の調査は、全国の18歳以上を対象に、スポーツの実施状況、目的、場所、時間、費用など、詳細な項目について回答を求めています。

コロナ禍の影響と現状

コロナ禍において、スポーツ施設の一時休業やイベントの中止など、スポーツ活動が大きく制限されました。その影響で一時的にスポーツ実施率が低下しましたが、その後の回復は緩やかで、コロナ禍前の水準にはまだ戻っていません。今回の調査結果からも、その影響が色濃く反映されていることがわかります。

スポーツ実施者の特徴と多様化

調査結果によると、スポーツ実施者の年齢層は幅広く、特に30代～50代の男女の実施率が高い傾向にあります。また、スポーツの種類も多様化しており、ウォーキングやジョギングといった軽い運動から、チームスポーツ、フィットネス、ヨガなど、個人のライフスタイルや好みに合わせた選択肢が増えています。さらに、オンラインフィットネスや自宅でのトレーニングなど、場所や時間にとらわれない新しい形のスポーツも普及しつつあります。

スポーツに対する意識の変化

コロナ禍を経て、国民の健康意識は高まり、運動の重要性を再認識する人が増えています。しかし、一方で、時間や費用の制約、運動不足による体力低下、モチベーションの維持などが課題として挙げられています。SSFは、これらの課題を解決するために、様々な取り組みを推進しています。

今後の展望と「スポーツ・フォー・エブリワン」

笹川スポーツ財団は、「スポーツ・フォー・エブリワン」のスローガンのもと、誰もが気軽にスポーツを楽しめる社会の実現を目指しています。そのためには、スポーツ施設の充実、指導者の育成、地域社会との連携、そして、国民一人ひとりが主体的に運動に取り組む意識の醸成が不可欠です。今回の調査結果を踏まえ、SSFは今後も、より効果的な施策を検討し、推進していく方針です。

調査資料詳細については、笹川スポーツ財団の公式サイトをご覧ください。